『自殺論』

フランスの社会学者エミール・デュルケーム（1858〜1917）が1897年に公刊した、近代社会学の方法論を確立した古典的研究（原題『Le Suicide: Étude de sociologie』）。

【内容】

自殺という極めて個人的・心理的に見える現象を、社会学的事実として扱うことができることを統計データに基づいて実証する。デュルケームは19世紀ヨーロッパの自殺統計を緻密に分析し、自殺率が個人の精神状態より、所属集団の社会的統合度・規範的規制度に依存することを示す。これに基づき四つの自殺類型を提示する：自己本位的自殺（社会統合の弱さに起因）、集団本位的自殺（過剰な統合に起因）、アノミー的自殺（規範の弛緩に起因）、宿命的自殺（過剰な規制に起因）。プロテスタントとカトリック、独身者と既婚者、軍人と民間人など多様な集団間の比較が行われる。

【影響と意義】

本書は『社会学的方法の規準』とともに、社会学を独立した実証科学として確立した記念碑的業績である。後の構造機能主義（パーソンズ、マートン）、アノミー論（マートン、メスナー）、現代の自殺研究の理論的基盤となっている。日本でも宮島喬らによる訳を経て、社会学・社会病理学の必読古典である。

【なぜ今読むか】

自殺・孤独死・若者の社会的孤立が深刻化する現代に、個人現象と社会構造を結ぶ視座は決定的に重要である。

【内容のあらまし】

序文は、いまの社会学は社会の限られた一角に光を当てようとせず、華々しい一般論ばかりを追っていると批判し、輪郭を定めやすい自殺を一つの見本として選んだと述べる。序文の終わりの謝辞によれば、約2万6000人分の記録から年齢、性別、配偶関係、子の有無を拾い出す大仕事は、マルセル・モースが一人でこなした。

序論は自殺を、本人がその結果を知りながら行った積極的または消極的な行為から、直接または間接に生じる死と定義する。そのうえで、社会の自殺率は一般の死亡率よりも安定した、その社会に固有の事実だとして、これを研究の対象に据える。

第一編は、社会の外にある要因を一つずつ退けていく。精神の病の広がりは自殺率と対応せず、アルコール消費との比較も否定的な結果に終わり、気候は影響しない。月ごとの増減は日の長さと並行し、それは昼間に社会生活が活発になるからだと説明される。個人から個人へ感染する例は多いが、模倣は地図の上では分布に跡を残さない。

第二編は、自殺を形では分類できないとして原因で分類し、その原因を、自殺率が社会のさまざまな条件につれてどう変わるかから探る。統計に記された動機は当てにならないからだ。宗派ではプロテスタントに多く、カトリックと、とりわけユダヤ教徒に少ない。既婚者の自殺が少ないのは、ほとんど家族の働きによる。政治や国家の危機のさなかには集団の統合が強まって自殺が実際に減ることも示し、自殺は個人が属する集団の統合の度合いに反比例するという結論から、自己本位的自殺を描く。集団本位的自殺は主に未開社会に見られ、今日では軍隊に慢性的に残るとされる。軍隊の自殺は勤続が長いほど、また志願兵や再役兵、将校や下士官ほど多いとされる。アノミー的自殺の章は、経済の危機だけでなく繁栄による危機でも自殺が増えるとし、1870年の戦争のあと、プロイセンのもとでドイツが統一され、巨額の賠償金で商工業が伸びると、ドイツの自殺は1875年から1886年に9割増えたという例を挙げる。宿命的自殺は、この章の注で、規則の行き過ぎから生じる型に与えうる名として挙がるだけで、今日ではほとんど重要でないとして深入りされない。

第三編は、ケトレの平均人の考え方では自殺率が規則的に繰り返される理由を説明できないとして、個人の外にあって個人を超える集団的な力を想定する。最後の章は、重い罰は世論が許さず軽い罰の効き目は限られ、教育は社会の映し鏡にすぎないとしたうえで、国家と個人のあいだで消えてしまった中間の集団として、同じ職業の人々がつくる職業集団を立て直すよう提案する。